調理師免許は何歳から取れる？年齢制限と2つの取得ルートを解説

「調理師免許は何歳から取れるのだろうか」「学生やフリーターでも取得できるのか」と疑問に思っている方もいるでしょう。飲食業界で働きたいと考えている若い世代にとって、調理師免許の取得は将来の選択肢を広げる選択肢の一つです。

本記事では、調理師免許の取得可能年齢や学歴の条件、2つの取得ルートについて解説します。働きながら免許の取得を目指す際に必要な実務経験のポイントや、飲食業界の求人例も紹介するので、ぜひ参考にしてください。

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【結論】調理師免許に年齢制限はない

調理師免許の取得にあたって、年齢の上限や下限といった制限は設けられていません。ただし、免許を取得するための最低限の条件として、「中学校卒業以上（または同等以上の学力）」という学歴要件が定められています。

つまり、調理師免許に年齢そのものの制限はないものの、取得するためには義務教育を終えていることが前提となります。中学校を卒業していれば、10代や20代の若い世代でも調理師免許の取得を目指すことが可能です。

参考：公益社団法人調理技術技能センター『令和8年度調理師試験』

最短で免許が取れるのは何歳から？中卒以上から目指せる

最短で何歳から調理師免許を取得できるのかは、どのルートを選ぶかによって変わります。

• 調理師養成施設に通う場合：最短16歳になる年
• 実務経験を積んで試験を受ける場合：最短18歳になる年

中学卒業後に、厚生労働大臣が指定する1年制の専門学校などの調理師養成施設へ進学し、卒業すれば、試験免除で免許を取得できます。この場合、最短で16歳になる年に免許の取得が可能です。

ほかには、中学卒業後、飲食店などで働きながら2年以上の実務経験を積み、各都道府県が実施する調理師試験に合格して免許を取得するルートがあります。15歳で中学を卒業し、すぐに実務経験の条件を満たす働き方を始めれば、最短で18歳になる年に試験を受験できます。

調理師免許がないとできない仕事については、「調理師免許がないとできないことは？調理師免許なしでどこまで仕事ができるのかも紹介」を参考にしてください。

調理師免許を取得する2つのルート

前述のとおり、調理師免許の取得方法は、大きく分けて2つのルートがあります。

• 調理師養成施設に通う
• 実務経験を積んで試験を受ける

自分が置かれている状況や今後の働き方の希望に沿って、自分に合った方法を選びましょう。

1.調理師養成施設に通う

厚生労働大臣が指定する調理師養成施設に通い、所定のカリキュラムを修了することで、試験を受けずに調理師免許を取得できる方法です。調理師養成施設に通うメリットは、未経験からでも調理の基礎技術や衛生管理の知識を体系的に学べる点です。

調理師養成施設に通うための学費はかかりますが、1年制の学校なら短期間で確実に免許を取得できるため、早くプロとして働き始めたい方に向いています。

2.実務経験を積んで試験を受ける

飲食店や給食施設などで原則2年以上の実務経験を積んだあと、各都道府県が実施する調理師試験に合格して免許を取得する方法です。働いて収入を得ながら、現場での実践的なスキルを磨ける点がメリットですが、自ら試験に合格するための勉強に取り組む必要があります。

すでに飲食店の現場でアルバイトなどで働いている方や、学費を抑えたい若い世代に向いています。

調理師免許の取り方について詳しく知りたい方は、「調理師免許の取り方は？働きながら試験を受けるメリットと注意点を解説」もチェックしてみてください。

調理師免許の取得に必要な実務経験のポイント

実務経験を積んで試験を受ける場合、飲食店や給食施設などで働いていればアルバイトでも何でもよいわけではありません。調理師免許の試験を受ける際に、実務経験として認められるためには、定められた条件を満たす必要があります。

以下で、調理師免許の取得に必要な実務経験のポイントを3つ解説するので、ぜひ参考にしてください。

アルバイトでも「週4日以上・1日6時間以上」が必要

実務経験は正社員である必要はなく、アルバイトやパートでも認められます。ただし、勤務形態の目安として「週4日以上かつ1日6時間以上」の勤務が必要です。実務経験の判定においては、雇用形態よりも「どのような業務にどれだけ従事していたか」という実態が重視されます。

たとえば、1日の勤務時間が短かったり、勤務日数が少なかったりすると、実務経験としてカウントされない可能性があります。そのため、アルバイトで受験資格を満たそうとするのであれば、シフトに入る日数や時間に注意が必要です。

ホール・接客業務は対象外

飲食店で勤務していても、接客や販売、ホール業務のみを担当している場合は、原則として実務経験には含まれません。実務経験として認められるには、以下のような、調理工程に直接関わる業務に従事している必要があるからです。

• 食材の仕込み
• 加熱調理
• 盛り付け　など

ホール業務に限らず、キッチン内であっても洗い場専任や簡単な補助作業のみをおこなっている場合も、対象外となるケースがあります。調理師免許の取得を目指すのであれば、調理業務に携われる環境を選んで働く必要があります。

基本的に複数の勤務先の合算は不可

アルバイトを掛け持ちしている場合、複数施設での勤務時間を合算して「1日6時間以上」にすることは認められていません。実務経験として認められるためには、連続した時間の勤務が必要とされているからです。

実際に、試験の受験時には勤務先から「調理業務従事証明書」を発行してもらう必要があります。2つ以上の勤務先における実務経験を合計して2年以上の期間を満たすことは可能ですが、同一期間に複数施設で勤務した場合（掛け持ちした場合）の勤務日数や時間は合算できません。

スムーズに受験資格を得るためには、1つの職場で継続的に条件を満たす働き方をすることをおすすめします。勤務先の店長や責任者には事前に調理師免許の取得を目指していることを伝えておくとよいでしょう。

調理師免許の受験資格として認められない実務経験については、「調理師免許取得に必要な実務経験はどこで積める？独学時の条件や注意点を解説」もご覧ください。

若いうちに調理師免許を取るメリット

若いうちに調理師免許を取得することには、いくつかのメリットがあります。具体的なメリットは以下のとおりです。

• 就職や転職活動で有利になる
• 現場でのキャリアアップが早くなる
• 将来の独立や開業に役立つ
• 働きながら費用を抑えて取得できる（実務経験を積んで試験を受ける場合）

調理師免許は国家資格であり、実践力と知識の両方を備えていることの証明になるため、採用時の評価が高まりやすい傾向にあります。若いうちから資格を持っていれば、就職後の現場での評価も高まり、責任あるポジションを任されるチャンスも増えるでしょう。

また、調理師免許を持っていると、飲食店営業に必須となる「食品衛生責任者」の資格要件を満たせます。そのため、将来的に独立や開業を考えている方にはメリットが大きくなります。

調理師免許を活かせる仕事や職場については、「調理師免許を活かせる仕事・職場とは？多様な働き方とキャリアプランを解説」も参考にしてください。

【新卒向け】調理師免許の取得を目指せる求人例

調理師免許は働きながら目指すことが可能です。飲食業界の中には、調理師免許の取得支援をおこなっている企業も多くあります。ここでは、調理師免許がなくても働きながら取得を目指せる飲食業界の求人例を3つ紹介します。

店舗名・企業名	応募資格	展開業態	募集職種
株式会社松屋	大卒、短大卒、専門卒、高卒、留学生	焼肉、ステーキ、牛タン、肉バル、精肉、総菜	店長候補、調理スタッフ、ホールスタッフ、本部スタッフ
株式会社ホテルマネージメントジャパン	大卒、短大卒、専門卒、高卒	ホテル、洋食・西洋料理、和食、日本料理、中華料理、フレンチ、洋菓子、ウエディング	キッチンスタッフ、ホールスタッフ、パティシエ
株式会社聚楽	大卒、短大卒、専門卒	スペイン料理、洋食、イタリアン、カフェ、和食、居酒屋、ホテル　ほか	調理スタッフ、接客サービス

詳しい企業情報や募集要項については、各企業の求人ページで確認するか、直接問い合わせてみてください。

なお、調理師としての就職先選びのポイントについては、「調理師におすすめの就職先まとめ！職場選びのポイントも紹介」で詳しく解説しています。

まとめ

調理師免許の取得に年齢制限はなく、中卒以上の学歴があれば10代からでも目指せます。早く確実に資格を取得したい場合は調理師養成施設へ通うルート、働いて収入を得ながら学費を抑えたいなら実務経験を積んで試験を受けるルートがおすすめです。

実務経験を積む際は、週4日以上かつ1日6時間以上の調理業務に従事する必要があります。ホール業務のみや、かけもちアルバイトでの合算は認められない場合が多いので注意しましょう。

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